固定電話を解約するデメリットは？解約の必要はありません

固定電話を解約すべきか、もしくは継続すべきか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
確かに「滅多に使わない」「スマホだけでも十分」と思われがちですが、リスクを知らずに固定の電話回線を解約するのはおすすめできません。
そこで今回は、固定電話を解約するメリット・デメリットを踏まえたうえで、よくある質問・代案として注目されている「電話アプリ」について解説します。

固定電話を解約するメリット4つ

プライベート・ビジネスの両面で携帯電話が主流になるにつれて、存在感が薄れている固定電話。
中には、「もう必要ないのでは？」「いっそ解約してしまおうか…」と考えている方も多いのではないでしょうか。
とはいえ、思い付きで固定電話を解約するのはおすすめできません。
解約してから後悔しないよう、あらかじめメリットとデメリットをリサーチしておくのが賢明です。
まずは、解約する主なメリットについて見てみましょう。

▼解約に伴うメリット

• 無駄な固定費が削減できる
• 勧誘やセールスの電話が減る
• 詐欺などの犯罪に巻き込まれるリスクが低下する
• 電話機を置くスペースが空く

▼関連記事

無駄な固定費が削減できる

固定電話を解約する最大のメリットは、何と言っても無駄な固定費が削減できるという点でしょう。

▼基本料金の比較(税抜き価格)

• 加入電話（個人）：1,450円～1,700円
• 加入電話（法人）：2,300円～2,500円
• ひかり電話（個人・法人）：500円～3,900円（オプションによって異なる）

最近では、アナログやISDN回線を契約していても「仕事が忙しくて在宅時間が限られている」、または「ほぼ携帯しか使っていない」という方も珍しくありません。
つまり、ほとんど利用していない固定電話を解約することで固定費が大幅に削減できるのです。

▼解約によって削減できる年間固定費

• 個人：1,7400円～20,400円
• 法人：27,600円～30,000円

勧誘やセールスの電話が減る

家の電話を使用する上で悩ましいのが、こちらの都合お構いなしにかかってくる勧誘電話。
特に下記のような営業電話はターゲットに適した名簿が売買されており、固定電話番号が狙われやすい傾向があります。

▼営業電話の種類

• インターネット回線
• 子ども向け教材
• 不動産投資
• 不用品の買い取り
• 化粧品やサプリメント
• 医療保険

中には、勧誘電話をブロックするためにナンバーディスプレイのオプションを追加している方もいますが、月額400円～1,200円の費用が発生するのは大きなデメリット。
その点、固定電話を解約すれば煩わしい営業電話が減少し、余計なオプション料金を支払う必要もなくなるのです。

詐欺などの犯罪に巻き込まれるリスクが低下する

たった1本の電話を受けたばかりに、高額な被害を伴う事件が後を絶ちません。
福井県安全環境部県民安全課の調査結果によると、オレオレ詐欺の犯人グループは最初の接触手段として固定電話を狙う傾向があり、その確率は実に97.5%にも上っていたと注意喚起をしています。

犯人グループが最初に連絡してきた手段の97.5%が固定電話であつたこととあわせて考えると、犯人からの電話に出ないこと、日頃から家族と連絡 。相談しやすい環境づくりが効果的な防止策
引用：福井県安全環境部県民安全課

特に下記のような特殊詐欺は在宅率が高い高齢者や専業主婦がターゲットになりやすいため、必然的に固定の電話機にかかってくる確率が高いのです。

▼固定電話が狙われやすいトラブル

• オレオレ詐欺
• 架空請求詐欺
• 融資保証金詐欺
• 還付金詐欺

97.5%もの確率で狙われているのですから、解約後は犯罪に巻き込まれるリスクが軽減されると言って良いでしょう。

電話機を置くスペースが空く

住居スペースが限られている日本では、据え置きの電話機を設置するスペースが空くのも解約するメリットです。
頻繁に使っているならともかく、利用頻度が低い場合はわずかな空間でも有効利用できるに越したことはありません。

固定電話を解約するデメリット5つ

「解約すると様々なデメリットが生じてしまうのではないか…」、「解約してから後悔するのでは…」と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
そこでここでは、固定電話を解約する代表的なデメリットについて取り挙げてみましょう。

▼解約に伴うデメリット

• 法人用の銀行口座を開設する際に不利になる
• 社会的信頼が低下する
• 固定電話のみで繋がっている相手への対応が必要
• 携帯電話の番号を周知するリスク
• FAXが使えなくなる

▼関連記事

法人用の銀行口座を開設する際に不利になる

個人の住宅ならともかく、事業主の場合は市外局番つきの電話番号がないと法人用の銀行口座がスムーズに開設できない可能性があります。
なぜなら、法人用の銀行口座を開設する必須条件として、メガバンク・地方銀行の多くが「固定電話番号の記載」を挙げているからです。
ちなみに、融資の申請自体はプライベート用の口座でも代用できますが、法人口座に比べると審査を通る確率は高くはありません。
法人の場合は解約せずに現状を維持する、もしくはリスクを回避する代案を検討すべきでしょう。

社会的信頼が低下する

解約に伴う代表的なデメリットとして、社会的信頼の低下が挙げられます。
一般的に、公的な手続きなどの書類には自宅電話の記入欄が必ずありますし、法人設立や個人事業を行なっている人にとっては、携帯電話の連絡先よりも固定電話の番号の方が信頼できるというイメージを持っている方が未だに多数派なのです。
実際のところは携帯電話の番号でもなんら問題はないとも言えますが、それでもしっかりとした番号というある種のブランドは信頼性を重視する方にとってプラスに働きます。

▼関連記事

固定電話のみで繋がっている相手への対応が必要

契約期間が長いほど、その番号を使用して連絡を取り合っている関係者が増えるため、改めて番号変更の連絡をする手間がかかるのも解約に伴う大きなデメリット。
ご年配の方で携帯電話を持っていないなど、固定電話の連絡先のみで繋がっている場合には、一度解約する前に連絡を入れて、解約後にもう一度確認をするというような面倒な対応も必要です。
とはいえ、万一の場合に連絡が取れず心配や迷惑をかけてしまう可能性もあるため、放置する訳にもいきません。
ちなみに、一度契約者の都合で固定の電話契約を解除してしまうと、もともと使用していた電話番号は基本的に使用できなくなってしまうというデメリットもあります。

携帯電話の番号を周知するリスク

個人的な携帯電話の番号はできるだけ人に教えたくないと感じる人も多く、その回避方法として固定の電話番号をあえて教えているという人もいるようです。
携帯電話の番号であれば、いつでも連絡を取り合うことができて着信履歴も残るため便利である反面、監視されているような気分になり、煩わしく感じてしまう方も少なくありません。
また、今はSNSなど携帯電話の番号を利用して自動的に相互リンクできるアプリもありますが、これも逆に普段の生活で接点がある全員と繋がりたいという訳ではないという人にとっては、致命的なデメリットと言えます。

FAXが使えなくなる

有線の電話回線を解約すると、FAXまで使えなくなってしまいます。
個人宅での利用率は低いものの、個人事業主やフリーランスなどのSOHOにとっては軽視できないデメリットです。
仕事の通話は携帯がメインだけどFAXを撤去するのは不安という方が解約する場合は、下記のような対処法を試してみましょう。

▼対処法

• 送信したい時だけ、コンビニの複合機を利用する
• 画像や動画、PDFデータをメールでやり取りする
• PBXや電話アプリでFAX機能オプションを追加する

【Q＆A】よくある質問まとめ

手続きが完了してから後悔しないよう、固定電話の解約に関するよくある質問についても把握しておきましょう。

▼解約についてよくある質問

• ローンの申請はスマホでもOK？
• 停電など災害時は固定電話の方が繋がりやすい？
• 学校の連絡網は固定電話番号が常識？
• 加入電話とISDNのサービス提供は終了するの？

ローンの申請はスマホでもOK？

家の電話を解約すると社会的な信用性が薄れ、クレジットカードの申請や住宅の購入など、各種手続きにおいて不便になるのではないかという懸念もあります。
しかし、今はこれだけ携帯電話が普及しており自宅専用の電話を持たない人が増えている背景から、個人に限っては携帯電話番号だけで対応できるケースがほとんどです。
一方、法人が融資を申請する場合は「登記済みの市外職番付き電話番号」を金融機関に届け出る必要があります。
つまり、個人住宅は解約リスクが低く、法人は解約リスクが高いのです。

停電など災害時は固定電話の方が繋がりやすい？

回線自体に微量の電力が流れている「黒電話」、もしくは「内部バッテリー付きの市販の電話機」であれば停電時でも通話が可能です。
しかし、一般的な市販の電話機はコンセントを挿して電力を得ているため、回線の種類を問わず停電時は使えません。
ちなみに、災害時における繋がりやすさについては専門家の意見も一致していないのが実情です。

▼災害時の優位性について

• 携帯の方が有利：屋外の電話線が物理的に遮断される可能性が高いため
• 固定電話の方が有利：保有率が高い携帯回線はパンクしやすいため

これらの情報を総合すると、「固定電話なら災害時でも安定して繋がる」という保証はありません。

学校の連絡網は固定電話番号が常識？

学校の連絡網は、すでに携帯電話番号やSNSが主流になっており、固定電話番号を指定している学校は少数派です。
むしろ履歴が残せて関係者全員が共有できるという理由から、SNSが積極的に導入されています。
したがって、学校関係者とやり取りするうえで、固定電話の解約デメリットは皆無と言って良いでしょう。

加入電話とISDNのサービス提供は終了するの？

2017年10月17日、NTT東日本・西日本は「加入電話回線」と「ISDN回線」をIP網へと全面移行し、今後は全国一律の料金体系になると発表しています。

NTTの公式サイト「IP網移行の概要」から、重要なポイントをピックアップしてみました。

▼IP網移行に関するポイント

• 契約者の減少により、既存回線の現状維持が難しくなった
• 移行作業は2024年1月～2025年1月までの予定
• 既存の電話回線が使用不能になる訳ではない
• 加入者が自ら行うべき解約手続き、および宅内工事はない

ここ数年、「他の代案を探してみようか…」「この機会に固定の電話回線を解約しようかな…」と思われている方が増えているのは、NTTの方針転換が影響しているようです。

結論！解約しても固定電話番号は維持するのがベスト！

結論から言うと、必要性を実感しているなら無理に解約する必要はありません。
とは言え、メリットとデメリットが混在しているため、結局使い続けるべきか解約すべきか答えが出せない方が多いのも事実。
最も理想的なのは、固定電話を解約した後もメリットだけを残してデメリットを補う方法です。
だからこそ、解約後もすでに利用している市外局番付きの電話番号がそのまま使えて、なおかつスマホでも発着信もできる「電話アプリ」のニーズが高まっているのでしょう。

▼関連記事

固定電話の解約リスクを解決してくれる「電話アプリ」とは？

「電話アプリ」とは、有線の電話回線を解約してもスマホだけで市外局番つきの電話番号が取得でき、ビジネスフォン並みの機能も使えるPBXの一種です。
ここからは、なぜ「電話アプリ」が従来型固定電話の代案として選ばれているのか、その理由について解説します。

▼電話アプリの強み

• スマホで市外局番つきの固定電話番号が取得できる
• スマホで固定電話番号の発着信が可能
• 固定電話番号を複数の端末で共有できる
• 転送電話が内線あつかいになり通話料が無料に
• 費用対効果が優秀

スマホで市外局番つきの固定電話番号が取得できる！

最大の強みは、スマートフォンさえ持っていれば最短10分で市外局番つきの電話番号が取得できるという点でしょう。
ほとんどの電話アプリが番号ポータビリティを導入していますので、使用中の電話番号を継続することも可能です。
そもそも、固定の電話回線を解約するデメリットの多くは既存の電話番号を手放すことで発生します。
つまり、使用中の電話番号さえ継続できれば解約リスクの大部分が解決するのです。
だからこそ、一時的に履歴書に記載する番号が欲しい就活生はもちろん、働く場所を選ばないノマドワーカーの個人事業主にとっても、信頼性の高い固定電話番号が手軽に取得できる新しいサービスとして人気を集めているのでしょう。

スマホで固定電話番号の発着信が可能！

既存回線との最大の違いは、何と言っても外出中でもスマホから市外局番つきの電話番号を使って発着信ができること。
確かに、アナログやISDN回線でも転送オプションを追加すればスマホでの受信だけは可能ですが、発信することはできません。
その点、電話アプリならどこにいても市外局番つきの電話番号を使ってスマホから発信できるので、相手のナンバーディスプレイに携帯電話番号が表示されて「怪しい会社なのでは？」と警戒される心配もないのです。
1台のスマホで携帯番号と固定電話番号が切り替えられる仕組みになっていますので、相手によって公表する番号を選ぶこともできます。

同じ番号を複数の端末で共有できる

複数の端末で共有できるのも、固定電話を解約した人の多くが電話アプリに乗り換えている理由でしょう。
自宅用として家族全員のスマホで共有できるのはもちろん、事業用として複数スタッフの端末を登録することも可能です。
最近ではテレワーク対策としてだけでなく、コールセンターなど端末数が100台を超えるオフィスでも導入されています。

▼関連記事

転送電話が内線扱いになり通話料が無料に！

既存の固定電話回線は、たとえ勧誘やセールスなどの迷惑電話であっても転送された際の通話料金は、受信した側が負担しなければなりません。
これに対し、電話アプリは「転送＝内線」という扱いになるため、あくまで発信者側が転送時の通話料金を支払う仕組みになっているのです。
さらに前述した通り、複数の端末を登録しておくことでスタッフ同士の通話も無料の内線扱いとなります。

▼関連記事

費用対効果が優秀

固定電話の解約を検討している人の多くが、経費節減を目的にしています。
そこで、解約のヒントとすべく「電話アプリ」と「従来の電話回線」の費用（税抜き表記）を比較してみました。

※FAXをメールにPDFファイルで転送したい場合、月額500円

料金を比較した結果、下記の4点が分かります。

▼電話アプリ料金の特徴

• 基本料金：アナログ回線より割安だが、ひかり電話より割高
• 通話料金：ひかり電話とほぼ同等
• 転送電話の固定費：電話アプリによっては無料
• 転送電話の通話料：無料なのは電話アプリだけ

一見、「最も節約したい基本料金がひかり電話より劣っている」という印象を受けますが、そうとは言い切れません。
確かに月額500円のひかり電話と980円の電話アプリの差は歴然ですが、利便性の高さを踏まえるとコスパの高さダントツです。
特に、下記の条件に当てはまる方にとっては費用対効果が優秀なサービスと言えるでしょう。

▼電話アプリがお得になるケース

• スマホから固定電話番号で発信したい
• 家族間やスタッフ間での通話が多い
• FAXや時間外アナウンスなど、高機能オプションを利用したい
• 割高な法人用アナログ回線を解約し、住宅用と同等の費用で利用したい

▼関連記事

「CITVPlus」で住宅用の解約デメリットを解決！

「CITVPlus」は個人住宅用として高い人気を誇っている電話アプリです。
基本料金が業界最高レベルの月額980円なうえ、転送や留守番電話といったニーズの高いオプション固定費まで無料という、良心的な価格設定になっています。
最短10分で固定電話番号が取得できるので、「今すぐ番号を取得したい！」という方におすすめです。

▼CITVPlusのメリット

• 最大5台の端末で共有できる
• 転送オプション基本料が無料
• 留守番電話が無料
• 料金システムがシンプルで分かりやすい

▼関連記事

「03plus」で法人の解約デメリットを解消！

「03plus」とは、スマホを通して引き続き固定電話番号を活用することができる電話アプリのパイオニアです。
月額980円と比較的低価格で利用できるので、固定の電話回線を契約し続けるよりもかなりコストが削減できるのが魅力。
アナログの電話回線から03plusへ切り替えた場合、年間で約15,000円の節約が可能になる計算になります。
「固定電話は必要ないが携帯電話の番号だけで対応するのも心配…」または「機能もコスパも両方大切！」という方に選ばれている電話アプリです。

▼03plusのメリット

• 最大で5つのスマホと連携することができる
• 内線機能も無料で付属
• データでFAXの送受信が可能になるオプション有り
• お試し用「0円スタートプラン」有り（25日間限定）
• 端末を登録することで、海外から日本への通話料金が削減できる

▼関連記事

まとめ

「固定電話はもう必要ないかも…」あるいは「むしろデメリットの方が大きそう」と感じている方も多いようですが、だからと言って思い付きで解約するのは考え物です。
一度個人的な都合によって解約をしてしまうと、基本的には以前使用していた番号は使えなくなってしまいます。
解約してから「やっぱり今までの番号を使用して電話を使いたい」と後悔しても取り返しがつきません。
いきなり解約してしまうのではなく、まずはメリット・デメリットを比較するのが先決です。
どうしても解約に不安を感じるようなら、イイとこ取りの「電話アプリ」を検討してみてはいかがでしょうか。